住み替えが成功するかどうかは、資金計画にかかっているといっても過言ではありません。
用意しなければならないのは物件の購入費だけでなく、さまざまな諸費用が必要になるからです。
そこで今回は、マイホームの住み替えを検討している方に向けて、資金計画を立てるときの確認事項やポイント、さらに注意点についても解説します。
住み替えで資金計画を立てるときに確認すべきお金とは？
住み替えのための資金計画を立てる際に確認すべきでお金は、住宅ローン残高と売却する物件があればその予想売却価格、そして住み替えに費やせる自己資金額です。
物件の売却価格が、住宅ローンの残債と新居の頭金、さらに住み替えにかかる諸費用の合計を超えるようであれば、持ち出しなしで住み替えられます。
住宅ローン残高は借り入れている金融機関で確認でき、売却価格の予想は現実的に想定されうる金額で出してください。
住み替えに使う自己資金の額は、生活における想定外の事態に備える予備費を確保したうえで考えましょう。
住み替えにおける資金計画のポイントとは？
借り入れた住宅ローンの返済額は、将来にわたって無理なく支払える金額でなくてはなりません。
なぜなら、定年退職後も住宅ローンの返済が残っていると家計を圧迫し、預貯金や年金だけでは暮らせなくなる恐れがあるからです。
新居の購入資金とする住宅ローンは、金額と期間ともに最大まで借り入れないことも、資金計画を立てる際のポイントとなります。
65歳までに返済を終えられるように借り入れ期間を設定し、年間の返済額が年収の4分の1ほどになるようにすると良いでしょう。
生活費の3か月から6か月分を生活予備費として確保しておけば、何かがあったときでもすぐに対応できるようになるでしょう。
住み替えパターンで異なる資金計画の注意点とは？
住み替えのパターンには、新居を先に購入する「買い先行」と、今住んでいる家を売却する「売り先行」があります。
買い先行における注意点は、今住んでいる家と新居の住宅ローンが重複し、返済の負担が大きくなる恐れがあることです。
仮住まいは必要ないといっても、ある程度は資金的な余裕をもち、どうしてもほしい物件があるという方に向いています。
一方、家の売却金額が先に入ってくるため、資金計画を立てやすいのが売り先行です。
ただし、引き渡し前に新居が見つからなかった場合、仮住まいの家賃や引っ越し代などの費用が発生するため、念入りな計画を立てておかなければなりません。
まとめ
住み替えの資金計画を立てる際は、宅ローンの残債や予想しうる売却価格に諸費用を確認しておきます。
月々の返済額は無理のない範囲で設定し、生活予備費も確保しておくことが住み替えを成功させる鍵です。
売り先行と買い先行のそれぞれの注意点についても、チェックしておきましょう。
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