賃貸物件を選ぶ際に、築年数は気になるポイントですよね。
しかしながら、なんとなく築浅・築古と区別しているが、具体的な目安についてはどれくらいなのか、わからないという方も多いでしょう。
この記事では、賃貸物件について築浅・築古を判断する目安はどれくらいかを解説します。
賃貸物件への居住を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
賃貸物件の最適な築年数はどれくらい？築古とは
一般的に築年数が30年以上の物件については、築古とされます。
ただ、築古に分類されるからといって、その物件の設備がすべて古いのではなく、築年数ごとに劣化している可能性のある設備は異なります。
屋根や外壁といった外装は雨や風にさらされているため、もっとも劣化のスピードが早い部分です。
そのため、だいたい10年から20年のスパンで塗り替え工事をおこないます。
築30年以上の築古物件であれば、リフォームされている可能性もあるでしょう。
築年数に合わせた修繕工事を実施していない場合は、だいぶ劣化が進んでいると考えられます。
水回りの設備は、30年前後のスパンで取り替えをおこないます。
ちょうど築30年あたりの物件については、取り替えがおこなわれたのか管理会社や不動産会社へ尋ねてみるとよいでしょう。
賃貸物件の最適な築年数はどれくらい？築浅とは
築年数30年以上を指す築古に対して、築浅は明確な定義がありません。
多くの不動産会社では、築年数5年以下の物件を築浅として扱うケースが多いですが、築10年ほどの物件が築浅と表現されることもあります。
築浅に分類される物件の特徴は、外装や内装ともにきれいな状態である点です。
ただし、前の居住者の使い方によって劣化の度合いが変わるので、築浅だからと安心せずにきちんと状態を確認しておきましょう。
また、オートロックや、お風呂の追い焚き機能などの設備が充実している物件が多いのも、築浅物件の特徴です。
賃貸物件の最適な築年数はどれくらい？耐用年数について
建物や設備の劣化を考える際に気になるのが、耐用年数です。
鉄筋コンクリート造りの賃貸物件については、1998年の税制改正によって、47年と定められています。
これは減価償却と大きく関係しており、最終的に償却がゼロになるのが47年なので、耐用年数がそのまま建物の寿命なのではありません。
ただし住宅ローンを組む際には、耐用年数と築年数との差で借り入れ期間が決まるため、注意が必要です。
